過去の米国株の大暴落

1.1968–1970年「テック／景気後退」

期間：1968年後半〜1970年
背景：ベトナム戦争による財政支出増加とインフレ懸念、金利上昇
経済状況：米国で景気後退（1969年12月–1970年11月）
株式市場：特にテクノロジー株や成長株が下落
原因：FRBによる金融引き締め（利上げ）,景気過熱によるインフレ抑制
影響：S&P500は1968〜1970年にかけて大きく調整，テクノロジー企業の収益成長鈍化
回復：1970年後半には金融緩和により景気回復の兆し

2. 1973–1974年「スタグフレーション／オイルショック」

期間：1973年10月〜1974年12月（景気後退は約16か月）
背景：第4次中東戦争，OPECによる原油輸出制限と価格急騰（オイルショック）
経済状況1：米国・欧州でスタグフレーション（高インフレ＋景気停滞）
経済状況2：失業率上昇、実質賃金の低下
株式市場：S&P500は1973年初〜1974年末にかけて約48％下落
原因1：原油価格急騰によるコストプッシュインフレ
原因2：FRBの利上げによる景気抑制，経済成長の鈍化＋インフレ持続
影響：金利上昇とインフレのダブルパンチで企業収益悪化，金価格は上昇
回復：1975年以降、金融緩和と原油価格の安定化により経済・株式市場は徐々に回復

3. 1987年「ブラックマンデー」

期間：1987年10月19日
背景1：1980年代後半の株価急上昇（過熱気味の市場），金利上昇や貿易赤字懸念
背景2：コンピュータプログラムによる自動売買の普及
経済状況：米国は景気後退中ではなく、経済は緩やかに拡大中
高インフレではなく、主に株式バブル的状況
株式市場：ダウ工業株30種，S&P 500も大幅下落，世界各国の市場も連鎖的に下落
原因：プログラム取引による売り圧力の連鎖，株価過熱とバリュエーションの高さ
影響1：株価が短期間で急落，金融市場に大きな衝撃
影響2：政府・FRBの対応で市場は比較的早期に安定
回復：1987年末までに株式市場はある程度回復し，1988年以降、再び上昇トレンドに

4. 2000–2002年「ドットコムバブル崩壊」

期間：2000年3月〜2002年10月頃
背景1：1990年代後半のインターネット・テクノロジー株の急騰（ドットコムバブル）
背景2：高PER株・赤字企業への過剰投資
経済状況1：米国は景気後退（2001年3月〜11月）
経済状況2：9/11テロも追い打ち、消費・投資が減速
株式市場1：NASDAQ総合指数は2000年3月のピークから約78％下落
株式市場2：S&P500は約49％下落，特にテクノロジー・インターネット関連株が大打撃
原因：バブル期の過剰評価株の調整，利上げ・金融引き締めの影響
影響1：多くのドットコム企業が倒産，株式市場の信頼低下、投資家リスク回避傾向
影響2：一部のテクノロジー株は長期で回復まで数年かかる
回復1：2002年末以降、金融政策緩和により市場は底打ち
回復2：NASDAQの大幅回復は2003年以降

5. 2007–2009年「金融危機（リーマンショック）」）

期間：2007年末〜2009年6月頃
背景1：サブプライム住宅ローン問題の拡大
背景2：モーゲージ担保証券（MBS）やCDOの不良債権化
背景3：金融機関の過剰レバレッジ
経済状況1：米国・世界的に景気後退，失業率急上昇、消費・投資の大幅減少
経済状況2：グローバルな信用収縮
株式市場1：S&P500は2007年10月のピークから2009年3月までに約57％下落
株式市場2：金融セクター、住宅関連株、レバレッジの高い企業が特に被害大
原因1：サブプライムローンの不良債権化による金融機関の破綻リスク
原因2：レバレッジ取引による資産価格の急落
影響1：リーマン・ブラザーズ破綻（2008年9月）など金融機関の倒産・救済
影響2：世界的な株価暴落と信用危機
回復：2009年春以降、米連邦準備制度（FRB）の量的緩和や金融支援で市場安定

6. 2018年「トランプショック」

期間：2018年2月〜2018年12月（株価急落は主に2月と10〜12月）
背景1：米中貿易摩擦の激化（関税引き上げ）
背景2：政府の減税や財政刺激策に伴う金利上昇懸念，FRBによる利上げ継続
経済状況：米国経済は緩やかな成長，失業率は低く、インフレも中程度
株式市場1：S&P500は2018年1月の高値から12月末までに約19％下落
株式市場2：特に大型ハイテク株（FAANGなど）が調整を受ける
原因：米中貿易摩擦による景気成長への懸念，金利上昇と金融引き締めの影響
影響1：ボラティリティ急増、株価短期変動が激しくなる
影響2：特に輸出関連企業やテクノロジー株に下押し圧力
回復1：2019年初に米中通商協議の進展期待で株価回復
回復2：FRBの利上げ停止・利下げ観測で投資心理改善

7. 2020年「コロナショック」

期間：2020年2月〜2020年3月末（株価急落は特に2月下旬〜3月下旬）
背景1：新型コロナウイルス世界的流行，各国でロックダウン・経済活動停止
背景2：石油価格の急落（サウジ・ロシア間の価格競争）
背景3：経済状況：世界的な景気急落、特にサービス・観光・航空業界で深刻
背景4：米国失業率急上昇（4月には約14.7％に達する）
株式市場1：S&P500は2020年2月の高値から3月末までに約34％下落
株式市場2：NASDAQも大幅下落（ただしテクノロジー株は比較的早く回復）
原因1：世界的なパンデミックによる経済活動停止
原因2：石油価格の急落による市場混乱
影響1：株式市場の急落・ボラティリティ急増
影響2：旅行・航空・エネルギー関連株が特に大打撃
回復1：2020年4月以降，FRBの量的緩和・財政支援で株式市場が急速に回復
回復2：NASDAQは特にテクノロジー株主導で6月にはコロナ前水準を回復

8. 2022年の「利上げショック（米国金利急上昇による株価下落）」

期間：2022年初〜2022年後半（特に3月〜10月に下落が顕著）
背景1：インフレ率急上昇（米国消費者物価指数は前年同月比で約7〜9％に）
背景2：FRBが積極的に利上げ（2022年3月以降0.25〜0.75％刻みで連続利上げ）
背景3：ウクライナ戦争によるエネルギー価格上昇・地政学リスク
経済状況1：米国・世界で景気減速リスク高まる
経済状況2：インフレ高止まり，消費と企業投資に抑制圧力
株式市場1：S&P500は2022年1月〜10月で約25％下落
株式市場2：NASDAQは特にテクノロジー株中心に約33％下落
株式市場3：金利上昇によるグロース株のバリュエーション調整が顕著
原因1：FRBの利上げによる資金コスト上昇
原因2：高インフレと景気減速懸念による投資家心理の悪化
原因3：テクノロジー株など高PER株のバリュエーション調整
影響1：テクノロジー株・成長株の下落が目立つ
影響2：金利敏感株（不動産、成長株）に特に売り圧力
影響3：一部投資家は安全資産（金や米国債）にシフト
回復1：2022年末〜2023年初にかけて、利上げピーク期待やインフレ鈍化で一部回復兆し
回復2：特に景気敏感・資本財セクターの株価が相対的に早く反発

9. 2025年の「トランプショック」（現在進行形）

期間：2025年4月2日～5月中旬
背景1：貿易赤字削減と製造業の国内回帰を目指した関税政策
背景2：「解放の日」として全輸入品に対する10%の関税を発表
背景3：中国からの輸入品に対して34％、EUからの輸入品に対して20％の追加関税を設定
株式市場：米国株式市場の時価総額は一時的に約3兆ドル以上の損失を計上
影響1：広範囲な輸入品への関税導入が，企業のコスト増加と利益圧迫を引き起こした
影響2：カナダやメキシコとの貿易戦争が激化
影響3：中国やEUとの貿易摩擦が激化し，グローバルな供給網に混乱
影響4：投資家は不確実性の高まりにより，リスク回避の動き
回復：関税引き上げの一時停止や初期的な貿易合意により，株式市場は回復基調
現状：長期的な影響については依然として不透明

第二次大戦後の米国株の大暴落を振り返る

1.1968–1970年「テック／景気後退」

2. 1973–1974年「スタグフレーション／オイルショック」

3. 1987年「ブラックマンデー」

4. 2000–2002年「ドットコムバブル崩壊」

5. 2007–2009年「金融危機（リーマンショック）」）

6. 2018年「トランプショック」

7. 2020年「コロナショック」

8. 2022年の「利上げショック（米国金利急上昇による株価下落）」

9. 2025年の「トランプショック」（現在進行形）